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  日野田 直彦

  学校経営コンサルタント
  活育財団　共同代表
  幼少期をタイで過ごし、帰国後、同志社国際中高に入学。同志社大学卒業後、日本の一般的な教育を知るために馬渕教室に入社。2008年、私学の立上げに参画（奈良学園登美ヶ丘中高）。2014年、大阪府立学校の最年少（36歳）の民間人校長として、箕面高校の校長に着任。着任３年目には、海外トップ大学への進学者を出すなど、顕著な結果を出す。 2018年より、生徒募集に苦しみ、中学受験の偏差値がなくなっていた武蔵野大学中高の校長に着任。３年で生徒数を３倍にし、PBL・アントレプレナーシップの授業を導入するなどを通じて、国内外のトップ大学への進学者を増やす。2020年より武蔵野大学附属千代田高等学院の校長を兼務。授業停止していた中学校を千代田国際中学校として再開。中高学園長として、武蔵野大学系列校の統括を行う。著書『なぜ「偏差値50の公立高校」が世界のトップ大学から注目されるようになったのか？！』『東大よりも世界に近い学校』。
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  合田 哲雄

  文化庁次長
  1970年生。92年文部省入省。福岡県教育庁高校教育課長、国立大学法人化や2008年学習指導要領改訂の担当、NSF（全米科学財団）フェロー、高等教育局企画官、研究振興局学術研究助成課長、初中局教育課程課長・財務課長、内閣府・審議官等を経て22年9月から現職。上越教育大学客員教授。単著『学習指導要領の読み方・活かし方』（教育開発研究所、2019年）、共著『学校の未来はここから始まる』（同、21年）、『探究モードへの挑戦』（人言洞、22年）。論考に「アイディアとしての『Society5.0』と教育政策」（『教育制度学研究』第27号（20年））。目黒区立小・中学校のPTA会長を6年間経験。
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  村上 憲郎

  株式会社 村上憲郎事務所 代表取締役
  東京国際工科専門職大学　学長
  大阪公立大学大学院都市経営研究科　教授
  国際大学GLOCOM　客員教授
  大阪工業大学　客員教授
  会津大学　参与　ほか
  1947年大分県佐伯市生まれ。佐伯鶴城高校卒業後、京都大学工学部に進学。卒業後、日立電子(株)のミニコンピュータのシステムエンジニアとしてキャリアをスタート。日立電子のミニコンからの撤退に伴いDigital Equipment Corporation（DEC）Japanに転籍、通産省第五世代コンピュータプロジェクトの担当を務める中で、人工知能(AI)分野の知見を修得。1986年からDEC米国本社人工知能技術センター勤務。1991年日本DECに帰任後、取締役マーケティング本部長を務めた。2003年4月、Google 米国本社 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長として入社。以来、日本における Google の全業務の責任者を務め、2009年1月名誉会長に就任。2011年1月1日付けで退任し、村上憲郎事務所を開設。現在、セルソース(株)社外取締役、（公財）ハイパーネットワーク社会研究所理事長、おおいたAI技術センター所長 等も務めている。
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  栗田 佳代子

  東京大学大学院教育学研究科 教授
  同大学総合教育研究センター 副センター長
  同新領域創成科学研究科 特任教授
  三重県出身。東京大学教育学部卒業、同大学院教育学研究科修了。博士（教育学）。もともとの研究領域は心理統計学であったが、後に外来研究員として所属したカーネギーメロン大学の大学院カリキュラムに感銘を受け、研究領域を日本の高等教育の質保証に変更する。大学評価・学位授与機構（現、大学改革支援・学位授与機構）に8年間在職の後、東京大学にうつる。「東京大学フューチャーファカルティプログラム」の担当、オンライン講座「インタラクティブ・ティーチング」の開発など大学教員の質向上に資する研究領域で活動する。また、教員の教育改善および教育業績の可視化の方法である「ティーチング・ポートフォリオ」の研究および普及支援も行う。

FAQよくある質問

応募するにあたり年齢制限はありますか。

応募条件を満たす方であれば、年齢は問いません。

教員ではないのですが、大人の部への応募できますか？

可能です。幼児～高校生までを対象とする実践をしている方であれば、教員に限らずどなたでもご応募いただけます。

団体やチームでの応募は可能でしょうか？

「大人の部」「中高生の部」ともに可能です。団体やチームでエントリーされる場合、代表者の方のお名前を応募フォームにご記入ください。二次選考のインタビュー、ファイナルのピッチは、代表者1名の方にお願いすることになります。

経験年数等は審査に加味されますか？新しい取り組みは不利でしょうか？

選考基準にあてはまる実践でしたら、経験年数を問いません。（新しい取り組みは不利になりません。）
また3つの選考基準すべて同じ程度でなくても大丈夫です。

実践の規模はどの程度を想定されているのでしょうか？小さな取り組みでも応募は可能ですか？

実践規模の大小は問いません。例え小さな取り組みであったとしても、今年のテーマであるWell-beingおよび選考基準に該当する実践であれば、ご応募いただければと思います。

企業と連携しながら実施した教育実践、学校の授業等で行ったプロジェクト等でも応募可能でしょうか？

はい、応募可能です。ただし、事前に連携企業、学校の許可を得てください。

応募に関する質問はどのように行ったら良いですか？

応募は必ず応募フォームから、ご質問はお問い合わせフォームにてお問い合わせください。それ以外の応募手段や連絡手段では応募・連絡を受け付けられないことを予めご了承ください。

一次選考通過はどのようにしてわかりますか？

一次選考ご応募者全員に、「大人の部」「中高生の部」ともに、応募後随時メールにて合否のご連絡いたします。
通過された方には、二次選考のご案内もお送りいたします。

ファイナリストに選出された場合、どのような特典がありますか？

Next Education Awardのサイトでプロフィールと共に、教育実践をご紹介いたします。その他の特典に関する詳細は確定次第更新いたします。

ファイナルの日程に参加ができないのですが、応募は可能でしょうか？

全日程ご参加いただけることが今回の応募条件となります。

ファイナルの会場までの交通費の補助はありますか。

詳細は現在未定です。確定次第更新いたします。

ファイナルの会場にはチームメンバーや家族、友人等を呼ぶことはできますか？

招待できる人数に関しましては、制限させていただく予定です。ファイナルの日程が近づきましたら再度ご案内させていただきます。

ファイナルの様子はオンライン等で中継されますか？

当日の実況中継は行いません。イベント全体をまとめた動画はイベント終了後、ウェブサイトにて公開する予定です。

ファイナルはどこで行われますか？

東京都内の会場を予定しております。確定いたしましたらウェブサイトにて掲載いたします。

Well-beingイベントとはなんですか？

国際機関と連携し、Well-beingをテーマとした、世界トップレベルの研究者や専門家をお招きしたイベントを実施する予定です。最優秀者、優秀者の方はご招待させていただく予定です。

過去に応募したのですが、応募は可能ですか？

はい、可能です。前回大会の最優秀者以外は再度ご応募いただけます。