日本初の包括的な教育アワード

■ Next Education Awardとは「今後世界が迎える課題を解決する人は現場から生まれる」という信念のもと、そのような子供を育む教育をしている教育者にスポットライトをあて、表彰する制度です。

世界は地球温暖化、少子高齢化、貧富の格差拡大など様々な課題に直面しています。その解決には数十年にわたる継続的な努力の他、課題に取り組むためのスキル、知識、マインドセットが必要です。それらを育む素晴らしい教育をしている教育者にスポットライトを当て、取り組んでいる教育内容や、実践活動を全国に周知していきたいと思っています

ファイナルまで進んでいただくと、審査員を含めた教育者と繋がり、同じ志を持つ仲間をつくることができます。

次世代に向けた意欲的な実践の応募をお待ちしています!
個人・団体どちらの応募も可能!!

次世代に向けた意欲的な実践の応募を
お待ちしています!
個人・団体どちらの応募も可能!!

ご自身でご応募いただく方法(ご自身の取り組みや、所属する団体の取り組みについてご応募ください。)
他者や他の団体を推薦する方法(素晴らしい取り組みをしている方、団体をご推薦ください。)
*プライバシーポリシーはこちらをご確認ください。

審査員

合田 哲雄

内閣府(科学技術・イノベーション推進事務局)審議官
1970年生。1992年文部省入省。福岡県教育庁高校教育課長、国立大学法人化や2008年学習指導要領改訂の担当、NSF(全米科学財団)フェロー、高等教育局企画官、研究振興局学術研究助成課長、初中局教育課程課長、内閣官房内閣参事官、初中局財務課長等を経て2021年7月から現職。上越教育大学、東北大学等の非常勤講師。単著『学習指導要領の読み方・活かし方』(教育開発研究所、2019年)、共著『学校の未来はここから始まる』(教育開発研究所、2021年)、『メディアリテラシー』(時事通信出版局、2021年)。論考に「アイディアとしての『Society5.0』と教育政策」(『教育制度学研究』第27号(2020年))。目黒区立小・中学校のPTA会長を6年間経験。
NorioMurakami

村上 憲郎

株式会社 村上憲郎事務所 代表取締役
大阪市立大学大学院都市経営研究科教授
国際大学GLOCOM客員教授
大阪工業大学客員教授、会津大学参与 ほか
1947年大分県佐伯市生まれ。佐伯鶴城高校卒業後、京都大学工学部に進学。卒業後、日立電子(株)のミニコンピュータのシステムエンジニアとしてキャリアをスタート。日立電子のミニコンからの撤退に伴いDigital Equipment Corporation(DEC)Japanに転籍、通産省第五世代コンピュータプロジェクトの担当を務める中で、人工知能(AI)分野の知見を修得。1986年からDEC米国本社人工知能技術センター勤務。1991年日本DECに帰任後、取締役マーケティング本部長を務めた。2003年4月、Google 米国本社 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長として入社。以来、日本における Google の全業務の責任者を務め、2009年1月名誉会長に就任。2011年1月1日付けで退任し、村上憲郎事務所を開設。現在、(株)メルカリ社外取締役、おおいたAI技術センター所長 等も務めている。

栗田 佳代子

東京大学大学院教育学研究科教授
同大学総合教育研究センター副センター長
同新領域創成科学研究科特任教授

三重県出身。東京大学教育学部卒業、同大学院教育学研究科修了。博士(教育学)。もともとの研究領域は心理統計学であったが、後に外来研究員として所属したカーネギーメロン大学の大学院カリキュラムに感銘を受け、研究領域を日本の高等教育の質保証に変更する。大学評価・学位授与機構(現、大学改革支援・学位授与機構)に8年間在職の後、東京大学にうつる。「東京大学フューチャーファカルティプログラム」の担当、オンライン講座「インタラクティブ・ティーチング」の開発など大学教員の質向上に資する研究領域で活動する。また、教員の教育改善および教育業績の可視化の方法である「ティーチング・ポートフォリオ」の研究および普及支援も行う。

中室 牧子

慶應義塾大学総合政策学部 教授
1998年慶應義塾大学卒業。米コロンビア大学博士課程修了(Ph.D.)。日本銀行等を経て、2013年より現職。2021年9月よりデジタル庁デジタルエデュケーション統括。専門は教育経済学。産業構造審議会・規制改革推進会議等、政府の有識者会議で委員を務める。主な著書に『「原因と結果」の経済学-データから真実を見抜く思考法』ダイヤモンド社、2017年;『「学力」の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2015年。​​

日野田 直彦

武蔵野大学中学校高等学校・武蔵野大学付属千代田高等学院 学園長

幼少期をタイで過ごし、帰国後、同志社国際中学・高校に入学。当時の日本の一般的な教育とは一線を画した教育を受ける。同志社大学卒業後、馬渕教室入社。2008年奈良学園登美ヶ丘中学・高校の立ち上げに携わる。2014年大阪府の公募等校長制度に応じ、大阪府立箕面高等学校の校長に着任。着任後、全国の公立学校で最年少(36歳)の校長として改革を推進。着任3年目には海外トップ大学への進学者を含め、顕著な結果を出す。2018年より武蔵野大学中学校・高等学校の校長に着任。2020年より武蔵野大学附属千代田高等学院の校長を兼任。著書『なぜ「偏差値50の公立高校」が世界のトップ大学から注目されるようになったのか! ?』(2018年、IBCパブリッシング)

髙木 草太​​

追手門学院中学校高等学校 探究科 探究デザイナー
兵庫県出身。幼少期をベルギー、マレーシアと移り住み、帰国後カネディアンアカデミーに入学。IBディプロマ修了後オーストラリア、クイーンズランド大学へ入学。同大学にて教育学修士修了を機に再帰国。2015年、大阪府教育委員会にスーパーイングリッシュティーチャーとして採用され大阪府立箕面高等学校へ着任。語学を超え、教育文化の違いを学びに変え、海外トップ大学への進学者などの顕著な結果を出す。2018年よりタクトピア株式会社のラーニングデザイナーとして日本の中高生を主な対象者としたアントレプレナーシップ教育の推進に携わる。2020年より追手門学院中学校高等学校の探究科に着任、学びの多様化を目指す。

諸藤 周平

一般財団法人活育教育財団 代表理事
1977年生まれ。九州大学経済学部卒業。(株)エス・エム・エス(東証一部)の創業者であり、11年間にわたり代表取締役社長として同社の成長を牽引。同社退任後2014年より、シンガポールにてREAPRA PTE. LTD.を創業。アジアを中心に、数多くのビジネスを自ら立ち上げる事業グループを形成する。個人としても創業フェーズの企業に投資し多くの起業家を支援し、人の学びや成長に強く興味を持つ。活育教育財団の共同設立者であり、代表理事および雲孫財団代表理事。

応募要項

応募対象

幼児・小中高生を対象とする実践をされている方より、
広く実践を募集いたします。

幼児・小中高生を対象とする実践をされている方より、広く実践を募集いたします。

Ⅰ:課題を学びに変える実践
活動する地域や子どもの課題に根ざした教育を行い、
試行錯誤をともなう実践
Ⅰ:課題を学びに変える実践
活動する地域や子どもの課題に根ざした教育を行い、試行錯誤をともなう実践
Ⅱ:子どもへのポジティブ・インパクト
子どもの変化や成長が定性的・
定量的に企図され測られている実践
Ⅲ:コミュニティ/社会/環境/地球への貢献
地域づくりや地域活性化、
または環境や地球に良い影響を与え、
未来へつながる実践
*チラシのダウンロードはこちらから

特典

①:ファイナルで選ばれた「最優秀賞者」には賞金10万円を
授与いたします。
②:二次選考を突破したファイナリスト10名/組は、
「お名前(団体名)、肩書、顔写真、実践内容」を
本ウェブサイトで公開いたします。
③:ファイナリストは、ファイナル会場の福岡県糸島までの
往復の交通費、宿泊費、昼食と夕食がカバーされます。
※団体ご応募の場合は代表者1名のみ

スケジュール

1次審査:書類
他薦締切:2022年1月17日(月)
自薦締切:2022年1月31日(月)
※他薦の締切が2週間早くなっておりますので、ご注意ください!!
下の応募ボタンからGoogleフォームに
必要項目を入力して、ご応募ください。
2022年2月末:2次進出者発表
2次審査:インタビュー
2022年2-3月に下記内容の審査を実施
30分程度のオンライン面談(インタビュー)
2022年3月末:ファイナリスト10名選出・発表
2022年3月末
ファイナリスト10名選出・発表
2022年5月1日:ファイナル
ファイナリストによるピッチの実施
表彰式、交流会
※団体でご応募いただく場合、ファイナルのピッチは
代表者の方1名に実施していただきます。
ご自身でご応募いただく方法(ご自身の取り組みや、所属する団体の取り組みについてご応募ください。)
他者や他の団体を推薦する方法(素晴らしい取り組みをしている方、団体をご推薦ください。)
*プライバシーポリシーはこちらをご確認ください。

FAQ

応募条件を満たす方(20歳以上)であれば、年齢は問いません。

可能です。幼児~高校生までを対象とする実践をしている方であれば、教員に限らずどなたでもご応募いただけます。

可能です。団体でエントリーされる場合、団体の他、代表者の方のお名前も応募フォームにご記入ください。2次審査のインタビュー、2022年5月1日ファイナルのピッチは、代表者1名の方にお願いすることになります。

Next Education Awardでは、Award Value(選考基準)に下記を挙げています。下記にあてはまる実践でしたら、経験年数を問いません。(新しい取り組みは不利にはなりません。)また、Ⅰ~Ⅲ全てが同じ程度でなくても大丈夫です。

 Ⅰ:課題を学びに変える実践

  活動する地域や子どもの課題に根ざした教育を行い、試行錯誤をともなう実践

 Ⅱ:子どもへのポジティブ・インパクト

  子どもの変化や成長が定性的・定量的に企図され測られている実践

 Ⅲ:コミュニティ/社会/環境/地球への貢献

  地域づくりや地域活性化、または環境や地球に良い影響を与え、未来へつながる実践

教育実践の中では、定性的・定量的に測ることが難しいものもあるかと思います。現時点でしっかりと測れていなくても、今後教育実践がどれだけのインパクトがあるのか、アンケート等で測ることの意思や計画があれば応募可能です。

実践規模の大小は問いません。例え小さな取り組みであったとしても、次世代の子ども達の学びや社会にいい影響があるものでしたら、ご応募いただければと思います。

はい、応募可能です。ただし、事前に企業の許可を得てください。

ご推薦いただいた方に、事務局の方から連絡をさせていただきます。その際、アワードへの応募をご了承いただいた場合は、応募フォームをお送りし、「2022年1月31日(月)」までにご入力のうえ応募いただきます。

応募は必ず応募フォームから、ご相談はお問合せフォームからお願いいたします。それ以外の応募手段や連絡手段では応募・連絡を受け付けられないことを予めご了承ください。

1次選考ご応募者全員に、メールにて選考可否をご連絡いたします。選考を通過された方には、2次選考のインタビュー調整等も含めたメールをお送りします。

Next Education Awardのサイトでプロフィールと共に、教育実践をご紹介いたします。またファイナリストはファイナルへのご招待として、会場までの往復の交通費、1泊の宿泊費、昼食と夕食がカバーされます。(ただし、海外から渡航される場合は、交通費の上限がございますので、ご了承ください。)

全日程ご参加いただけることが今回の応募条件となります。

今回のアワードでは、会場往復にかかる交通費、1泊の宿泊費、昼食と夕食の飲食費がカバーされます。(ただし、海外から渡航される場合は、交通費の上限がございますので、ご了承ください。)

はい、可能ですが、ファイナルでピッチされる代表者以外の方の交通費や宿泊費、飲食費は自費となりますので、その点ご留意ください。

今のところ、10組程度を予定しております。

当日の実況中継は行いません。後日、当日の様子を編集した動画を希望者の方にお送りいたします。詳細が固まり次第ホームページ上でご連絡いたします。

ファイナルは福岡県糸島市の会場で行われる予定です。*コロナ等の状況によっては変更する可能性がございます。

FAQに記載のないご質問に関しては、個別にお問合せください。

主催:一般財団法人活育教育財団